１.助成対象

・若手芸術家の育成を目的とする活動。
・芸術文化の国際交流を目的とする活動。

2. 応募資格

助成対象となる活動を国内（日本）で実施する個人。

3. 助成金

助成金は、応募された企画の規模、 内容等を勘案して、個々に決定します。
当財団からの助成金と重複して、他の助成・協賛を受けても差し支えありません。

助成対象となる実施期間

2026年4月1日～2026年9月30日

助成金支給開始月

2026年4月～

4. 募集日程

募集受付開始日

2025年10月1日(水)

募集締切日

2025年10月31日(金)17時 (日本時間)
＊上記締切時間を過ぎて当財団に届いたものは受理いたしません。
＊Eメール、FAX、持参（バイク便等含む）による提出は受理いたしません。

結果発表

2026年1月下旬～2月中旬（予定）

５.申請手続

• 応募方法

  助成申請には「個人」のマイページの取得が必要です。こちらから応募方法に従って申請してください。

  「団体」のマイページを取得している方が「個人」での申請を希望する場合も、「個人」のマイページ取得が必要です。
  既にマイページをお持ちの方はマイページにログイン後、応募方法STEP2にお進みいただき、プログラム「美術部門」を選択してください。
  （プログラムは募集受付開始日まで選択できません）

  1. 助成申請受付フォームへの入力
  2. 必要書類の提出：申請書（Word形式）のアップロード。アップロードする際は、PDF化してください。PDF以外のファイルはアップロードできません。
• 申請書（Word形式）
  1. 申請書(Word形式)は所定の用紙をダウンロードしてください（助成申請受付フォームからもダウンロードできます）。ページ数、余白、フォント（MSP明朝、10pt）、枠のサイズ等の変更は認められません。PCの機種によってレイアウトが崩れてしまう場合は余白の変更のみ可能です。制限字数を超えることは認められません。記入漏れ等申請書に不備があると、選考委員会において審査されない場合があります。
  2. 申請書はすべて日本語で表記してください（企画の名称や実施場所が日本語以外の言語の場合は原文表記が認められます）。
  3. 申請書(Word形式)　をPDF化して、「助成申請受付フォーム」画面でアップロードしてください。
     (画面は募集受付開始日まで表示されません。)
     (スマートフォンやタブレット端末からの操作は、正しく動作しない可能性がありますので、パソコンを用いて、資料作成およびアップロードすることを推奨します。)
• 申請書-記入上の注意

  出版見積書 ※出版の企画を申請する方のみ必要です。

  1. 出版社が発行する費用の見積書を提出してください。出版契約書（または契約書に準ずるもの）があれば、追加して添付してください。原文が日本語または英語以外の言語の場合は和訳もしくは英訳も一緒に付けてください。
  2. 出版見積書をPDF化して、「助成申請受付フォーム」画面でアップロードしてください。

• 任意資料の提出方法はこちら

  任意資料（申請内容等をアピールしていただく資料です）

  1. 提出は任意ですが、申請内容等をアピールしていただくための資料です。提出にあたっては、資料は必ず同じものを3セット提出してください。2セット以下の場合は審査資料となりません。
  2. 任意資料には「助成申請受付フォーム」の画面にある“送付状”を印刷して必ず添付の上、当財団まで郵送または配送してください。送付状の添付がない場合は受理いたしません。
     (画面は募集受付開始日まで表示されません。)
  3. 提出された資料は返却いたしません

• よくあるご質問

6. 選考方法

選考委員会で審査を行います。

7. 結果発表

選考結果は、申請者（マイページ取得者）宛にEメールで通知いたします。採否の理由については一切回答いたしかねますのでご了承ください。

8. 助成決定後の注意事項

1. 採択事業に関するポスター、チラシ、図録等出版物、Webサイト等を作成する場合は、当財団ロゴマークを所定の方法に従って掲載してください。
2. 助成結果は野村財団のホームページに掲載します。また助成結果が他の財団等へ通知される場合があります。

9. 助成金受給者の報告義務

1. 野村財団マイページに登録された情報に従って、今後のご連絡および助成を行います。住所、団体代表者、事務連絡担当者等、基本登録情報の内容に変更があった場合、速やかにマイページから変更登録を行って下さい。
2. 申請する企画の名称、実施期間、実施場所、参加者名等が未定の場合は確定次第、Eメールにて当財団に連絡してください。
3. 申請内容に変更が生じた場合または企画を中止する場合は、ただちにEメールにて当財団に連絡してください。
4. 本質的な変更（実施期間、実施場所もしくは主たる参加者の変更、実質的な内容の変更等）があった場合、再審査の対象となり、助成金の受領を辞退もしくは返金いただく場合があります。
5. 事業が中止になる場合は、助成金の受領を辞退もしくは返金となります。
6. 実施期間終了後3ヶ月以内に事業報告書を当財団へ提出してください。（報告書が提出されない場合、選考委員会に報告され、以後の当財団への助成申請は受理されない場合があります。）

10.個人情報の取扱いについて

個人情報は利用目的の範囲内で、かつ業務の遂行に必要な限りにおいてのみ利用します。